AI経済の本質は、while(1){GDP++;}

AIがあるから生産性は向上し、日本の少子化人口減に対応できるという話がある。

生産性が向上し、モノやサービスを効率良く作る事ができたとして、出来たものを、人口減社会でどう消費するかという問題が発生するのは明らかだろう。

AIが中国より安く作れるというだけでは、もっとデフレになるだけだ。人口減の国内ではなく海外に売るにしても、安くて良いものをどんどん輸出すればトランプ現象みたいな話になってきて限界があるのは当然のことだろう。

「生産力」ではなく「消費力」こそが国力という時代がもうすぐそこまで来ている。消費こそは、AIでは代替出来ない人間にしか出来ない事柄のはずだから。

AIだろうが何だろうが、少なくても人間の役に立つために動いている機械だとすれば、消費は人間の役割のはずだ。

つまり、人口が減れば消費が減るのは当たり前の話で、消費力を失った日本経済がヤバくなってくるのも当然の成り行きじゃないかと。

消費力が重要なのに、その担い手たる国民の数が減っていく状況の中で、AIに消費もやらせてしまえという禁じ手も考えられる。

AIが生産してAIが消費する完全自動経済の完成だ。人間の役に立つものを生産するとか、そういう理屈はどこかへ消えるが、GDPだけは上がる。

じゃあ、もうこれでいいじゃんという話になる。ひたすらGDPという数値が増えるプログラムだけで。

while(1){GDP++;}

結局のところ、日本の人口減対策には、消費力を向上させるために、AIじゃなくて、やっぱり生身の人間が必要だということ。

POWとかPOSとか、PO? とか 暗号通貨の新しい合意形成方式は?

ビットコインやら、オルトコインで使われて居る分散型の合意形成システムには、POWやらPOSがある。これは、要は仮想通貨の決済が正しく行われた正しく行われたかを判別する仕組みです。

POWなら、計算量が多い人の意見を優先し(電力の無駄遣いという意見もある)、また、POSならコインの所有量が多い人の意見を優先(株みたいな感じ)するということになります。

そこで、適当に、PO何を考えるという話。

まず、プルーフオブネットワーク「PON」。ページランクシステム的なもので、ノードの重要性を判定みたいなやり方。Googleではページの重要性を検索結果に利用していますが、これはノードの発言の重要性に利用。お金を払うトランザクションの中で受け取り側(支払先)を評価する実装。様々な重み付け(例えばPONRANKとする)のあるノードから受け取った、払う側(支払元)の重要性を足したもの元に受取り側ノードの重み付けを決定する。要はページランクのバックリンクの計算と同じ。

PageRank アルゴリズムの発想は、引用に基づく学術論文の評価に似ている。 学術論文の重要性を測る指標としては、被引用数がよく使われる。重要な論文はたくさんの人によって引用されるので、被引用数が多くなると考えられる。同様に、注目に値する重要なウェブページはたくさんのページからリンクされると考えられる。 さらに、被引用数を用いる考え方に加えて、「被引用数の多い論文から引用されている論文は、重要度が高い」とする考え方が以前から存在した。ウェブページの場合も同様に、重要なページからのリンクは価値が高いと考えられる。 ただし、乱発されたリンクにはあまり価値がないと考えられる。リンク集のように、とにかくたくさんリンクすることを目的としている場合には、リンク先のウェブページに強く注目しているとは言い難い。

以下のURLより引用。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9A%E3%83%BC%E3%82%B8%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%AF

おそらくだけど、色々なところから、たくさん受け取る取引所とか、銀行とか、ECモールだとか、ヨドバシカメラのランクが高くなるんじゃないのかな。彼らはシステムが崩壊すると大混乱して色々文句言われる立場だから、発言権が大きくするという理屈。

これやれば、無駄な電気使ってチベットの山奥でマイニングしなくてもいいんじゃないの。俺が作るかもしれん暗号通貨「カイジ」仮にはこれを実装したい。

 

何でもありになってきた。

新世代とか次世代とか言われている暗号通貨が儲からない理由

【問】P2P暗号通貨が詐欺師にとって最良の商材である点を述べよ。

という問題が出題されたとしたら、どう回答するか?

【解答】お金を集めて破たんしても責任を取らなくて良い点。 という答えになる。

通常ならお金を集めたら色々と責任が発生する。 例えば、銀行が破たんすれば国や引き継いだ銀行が補てんするし、詐欺会社が自転車操業で営業して最後に破たんすれば、逮捕されたり訴えられたりマスコミに叩かれたりする経営者がいる。

しかし、P2P暗号通貨にはそれがない。Bitcoinのプロトコルに大バグがあっていきなり明日これの価値がゼロになったとしても、中本哲史(仮)が責任を取るわけでもないだろう。 なぜなら、P2P暗号通貨最大の特徴が、中央=運営者=責任者が存在しないことだからだ。

最初にやった人間が儲かり責任は取らなくてよく、しかもFintechとかブロックチェーンとか何だか良くわからないけど凄そうな宣伝文句があると来れば、これは詐欺に使えそうと考える連中が現れるのに違いない。

だから、雨後のタケノコのようにどんどん出てくる。

Bitcoinのソースコード(オープンソース)をちょっと変えて適当な次世代暗号通貨Xを作る。 しかし、次世代暗号通貨XはBitcoinをパクっただけなので、オリジナルBitcoinのように技術的な面白さから価値があると思う人が現れて自然発生的に広がることはない。

ピコ太郎が自然発生的に有名になって稼いでいるからといって、それをマネした二番煎が有名になることがないのと同じだ。

そこで、この新暗号通貨をプロモーションをするために通貨取引所を一歩進めて、暗号通貨Xを売る営業部隊をつくる。 営業トークは、将来、暗号通貨Xの価格が物凄く上がるから今から買いましょう。Bitcoinの成功を見たでしょ? ってな具合。どんどん営業してバリバリ広げる。

WEBサイトはもちろん、SEO、セミナーなんかで、安易に儲けたい人を集めればいい。国の極秘プロジェクトとか、権威付でもしとけば、もっと売れるかもしれない。 価格は言い値だから、高くしておけば、それだけ営業部隊が儲かる。

暗号通貨を買う側からすると、営業部隊に支払うコストが発生するから嘗てのBitcoinのように一気に上昇することはない。 営業費用は暗号通貨Xに流れずに営業部隊の取り分となるのだから、むしろ買ってすぐに損をしている状況だ。

つまり、次世代暗号通貨Xが儲からない理由は、
1.自然発生的に広がらない点
2.1が原因でBitcoinと違って営業費用がかかっている点
だから、儲からない。

次世代暗号通貨だかパクリ通貨だか知らんけど、Bitcoinの再来という感じで売ってくる連中には気を付けた方がいい。

何とかコインとかいうBitcoinパチモノ暗号通貨の営業の方が来たら、こう聞いてみては?

世界の要人に通じているのですよね。そして、最上流の情報を手に入れることができる。 それなら、なぜ数年前、肝心のBitcoinの情報を教えてくれなかったんですか?」 と。来るの数年おせ〜よ!!!!!!!

これは、今、パチモン暗号通貨を売りつけようとする連中が決して最上級の情報など掴めていないという証明に他ならない。

Welq(ウェルク)よりサーチエンジン会社が邪悪

テレビなどでも追及をされ始めたWelq。

SEOなる手法で、デタラメなパクり記事を検索結果の上位に上げて儲けていたのが一般の人にも暴露されている。

テレビではWelqが悪いとばかり取り上げているが、共犯者の存在が完全にスルーされている。共犯者とは邪悪なことをやらないと宣言している「神」ともよばれるサーチエンジン会社だ。

最近、検索のやり方をTVCMで大量に流しているから、マスコミは叩きにくいのだろうか?

ページに関連キーワードを大量に埋め込むという古典的なSEO手法を駆逐するページランクアルゴリズムで一気にサーチエンジン会社の頂点に立ったGoogle。 しかし、SEO側も手を拱いていたわけではなく、大量のゴミページを作成してSEO対象のページに対してリンクする手法でページランクに対抗。結局インターネットが汚くなっただけで、Google側は新たな対応を迫られる事となった。

そこで、ページランクに加えて、コンテンツ量(ページ数や記事の文字数)の多さ(質ではないのはWelqで証明済)、携帯電話にページが対応しているかなどを使って評価するようにすると、 SEO側はクラウドソーシングなどを利用して、長くてパクリだが真実じゃない記事を大量に作り始めた。更にインターネットは汚くなった。

実際、Welqのページが軒並み検索結果の上位を占めているのだから、SEOの効果は確かにあるのだろう。

そして、近未来、Google側はディープラーニング等のAIを使って記事を評価して質の高い記事を見抜こうとするだろうが、SEO側もAI+クラウドソーシングで対抗するのに違いない。そして、もっとインターネットは汚くなる。

このように、検索結果をランキングにする限り、永遠のいたちごっこが続くことになって、インターネットの汚染がどんどん進むことになる。

ゴミを撒き散らしながら、これだけSEO努力が続けられる理由は、SEOが施されず検索結果の上位に存在しないものは、例えオリジナルであろうとも存在しないのと同じだからだ。 実際、今回のWelqの件で、GoogleはオリジナルのコンテンツよりもSEOが施術されたWelqのパクリ劣化記事のほうを上位に表示していた。

つまり、検索結果上位の情報もまた、永遠にその質を保証されないということになる。

とすれば一番の問題点は、SEOでもWelqでもなくて、永遠のいたちごっこを誘発する「検索結果のランキング制」ではないのか?

一見、あまりに見慣れすぎていて、それしか方法がないようにも見える検索結果のランキング表示。この部分、10年前から全く変わっていないのだが、変えることはいくらでもできるはずなのに(Listbrowserはその一例)。 なぜ変えないか?

それは、検索結果のランキング制こそが、サーチエンジン会社の収益源だからだろう。 もし、上位表示という概念そのものが崩壊すれば、誰がサーチエンジン会社にお金を支払って上位に広告を掲載するだろうか?  SEO共々、サーチエンジン会社の収益源SEMもオワコンになる。

私がListbrowserを製作したのは10年以上も前の話だ。しかし、サーチエンジン会社の問題は当時から変わることなく、今回Welqのような騒動を引き起こした。

AIなど煌びやかな部分をみると、ものすごく進歩しているように見えるが、彼らの本質的な部分はほとんど変わっていないのかもしれない。

いい加減、古臭い検索結果ランキング頼みのビジネスモデルを転換してほしいものだ。そうでなければ、今後もインターネット上にSEOによるゴミが増え続ける。サーチエンジン会社によって。

WELQなどの「まとめサイト」に騙されないための検索方法

検索で上位にあるものが正しいわけではない

検索で上位にあるものは資金を投入しSEOといった技術を使って上位に表示しているものがほとんど。つまり、上位表示されているものには裏がある。

ユーザーが検索結果を上位しか見ない理由は単純

現状のブラウザが使いにくいからで、その使いにくさを示す端的な例は、検索後、誰にでも確実に訪れます。無数のページから1000件まで絞り込むのはサーチエンジンのおかげで1秒足らず。しかしその後は、目的のページを発見するまで延々と「クリック、戻る」を繰り返し、20件も見ればもういいとなってしまうのです。残りの980件にはもっと適合するページがあったかも知れないのに、たいていの人は時間と気力の問題からあきらめてしまいます。これだけIT技術が進んだコンピュータ上で、このようなあまりにも単純であきれた作業が今日も世界中で繰り返されていることを思うと、その損失は莫大なものであろうと推察されるわけです。

しかし、検索エンジンのランキングが主な収入源(検索エンジン広告)であるサーチエンジン会社は検索のランキング制を守るためにこれを改善しようとせずに、別のアプローチを試みています。

サーチエンジン研究

つまり、利用者が求めている最も適したページを表示しようと、主にランキング精度の向上を目指して研究を続けているわけですが、私から見れば方向が間違っているように見えます。Googleが登場したときはすごいと思ったのですが、それ以後アルゴリズムの改善がなされているのにもかかわらず、それほど変わったとは思えません。はっきりいえば、人それぞれ単語に込める思いは違い、人間ですら思いはなかなか伝わらないのだから、サーチエンジンにそれを求めるのは酷というものでしょう。 さらに、Googleは流行りのAIを利用してゴミ記事を排除しようと試みるだろうけど、SEOをする側もAI+クラウドソーシングを使ってゴミ記事を大量生産するので、いたちごっこになる。結局ランキングの精度は向上しない。

順位づけの意味

サーチエンジンのランキングによって売り上げが大きく変動する商用ページの場合、ランキング上位ページと下位ページの間に、どの程度、ページそのものではなく、提供するサービスや品質の違いがあるのか? これがはっきりとしない現状では、ランク付けは有害ですらあります。

実際、デタラメでパクリ記事を量産するWELQなどのまとめサイトが検索結果の上位を占め、不正確な情報を広めると同時に、本来オリジナルであるはずの医師が書いたページが逆に下位に押しやられるという、重大な問題が生じております。

現状のブラウザのネック

上記の様々な問題は、ブラウザに多数のページを素早く閲覧する手段がない……人は短期間に大量ページを閲覧できないといった制約条件がある場合に限り発生します。 つまり、そのような手段を持たない現在のブラウザは、人に無意味な作業と無駄な時間を要求し、事実上一部のページしか見ることが出来ないのでインターネットの多様性を破壊し、しかも、不正確な情報しか閲覧できない生産性の低いソフトだと結論付けられるのです。

私はシンプルに、サーチエンジンに任せきるのではなく、人がたくさん見て判断するのが重要だと考えます。

改善策 Listbrowser2016

さて、いつまでも生産性の低いブラウザが主力であってよいはずがありません。特に企業はブラウザの使いにくさのために無駄な給料を支払っている場合ではないのです。そこで、筆者はある1つのブラウザを開発いたしました。どんなコンセプトのブラウザかは以下の動画をご覧ください。

1000ページのサイトを素早く見る。そんな新しい操作性のブラウザです。このブラウザの前では、1位に表示されているSEOに毒された上位のサイトも、100位に落とし込まれている下位のサイトも、全て等価にしてしまい、さらに操作性を向上させることによってインターネットに存在する情報全体の閲覧数を向上させます。これを使えば、上位に表示するためのSEOは無力化することでしょう。

Listbrowser紹介記事 日経BPさんのサイトに「検索結果を大量に「早見」できる検索専用ブラウザー」として紹介されていました。読むと作者の説明よりかなり出来がいいので、詳細はこちらをご覧ください。

Listbrowser2016 無料ダウンロードは↓から。

http://chinese-homepage.com/mysoft/Listbrowser.zip

iCloudカレンダー(iPhone、MAC)の出席依頼を使った新種スパム、再び中国より到来か?

Macbook pro 買った。

設定してみたらiPhoneと同じように中国からのカレンダースパムが表示される。iCloudカレンダーにデフォルトで接続されてしまうのだから仕方がない。iPhoneしかりMACしかりというわけだ。黙ってカレンダーアプリのアカウントにあるiCloud「このアカウントを使用」のチェックを外し、代わりにGoogleカレンダーを追加した。抜本的ではないが、表示だけは一応消えます(クラウド側には残されたままなので)。

3週間前、11月初めの1度目の来襲の時、Apple社に真っ先にこの新型スパム報告して対策を求めたのに、まだ何もやっていないのか、Apple社が無為無策で手を拱いている間に、再び大規模なスパム攻撃が11月最後の週末にかけて行われたようだ。

iphone カレンダー 出席依頼 スパムの第二波が来襲。

中国側のスパムチームがスパム攻撃ツールを完成させているのは明らかで、再攻撃は時間の問題だと前回に書いたが、今回それが実行に移された。

今回のスパムで利用された「出席依頼機能」自体はGoogleカレンダーにもある。しかし、Googleカレンダーではこれほど大量のスパムが表示されることはない。つまり、Googleはスパム行為を厳しく監視していることを意味していると思う。もちろん、Googleが完全に安全だと言えるわけではないだろうけど。

Appleのクラウドは、その問題対応スピードも含めて大きくGoogleに劣るということなのだろう。このスパムをブロックしようと思えば、それほど難しい技術的ハードルがあるわけではない。単純に同じ文章を何度も書き込む奴や異常なくらい大量投稿してくる奴を締め出せばいいだけだ。それにもかかわらず、1度ならず、2度もあっけなく大規模攻撃を許したとなると、そう考えざる得ない。

せめて、2030年過ぎまで延々と知らない予定で埋められたカレンダーをユーザー側が消せないというなら、Apple社側が特権で削除するくらいのサービスはして欲しいところだ。

もう、iCloudカレンダーは使わないけど、Apple製品を買って設定する度にこれが表示されるのはとても鬱陶しいしうんざりする。

追記 20161130
昔、ツイッターアカウントを乗っ取り、偽レイバンサイトのスパムをやっていた中国のスパムチーム‥

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1501/26/news125.html

この連中が、今回のiCloudカレンダースパムを引き起こしたのだろう。また同じ、偽RayBan(レイバン)の宣伝やってる。日本hp RayBan買いだめ2折。。「2折」って日本ではこんな言い方はしない。

非常に迷惑な連中だけど、こんな数さえ送ればいいというスパムに引っかかる人はほとんど居ないだろうし、額面通り目的は本当にスパムによる宣伝なのかな? 宣伝にしては仕事が適当すぎるというか。むしろ米国IT企業の信用失墜により効果が上がってるのだけど。

iCloudカレンダーを使った新種スパム、中国より到来【新加坡金沙って何?】

Androidをずっと使っていたが魔が差してiPhone7plus買う。

早速設定して、アプリを立ち上げたりしているとき、Googleカレンダーの代わりにiPhoneにはiCloudカレンダーがあるのかと眺めていると、身に覚えのない中国語の予定が知らぬ間にこれでもかというくらい登録されてた。iPhoneのカレンダーがスパムに埋め尽くされていて、初iPhoneが届いてすぐに途方に暮れることになる。

4

クラウドだから同じスケジュールをPCのブラウザでも見れるので、そちらも見てみると全く同じ状況。こりゃ参った。

新加坡金沙(22700700.com),注册送58元,首次存款10元再送20元,百家乐、老虎机、体育竞猜、时时彩等百种博弈游戏,存取款30秒,支持微信、支付宝、第三方、银联等快捷支付!

2

まだiPhoneを使い始めたばかりなのに、既に2030年12月まで未来の予定でいっぱい。15年分のスケジュールがギッシリ。iPhoneのカレンダー大丈夫か???

3

もしかして、iCloudにあるデータをハッカー様に抜かれた?

そこで、Appleのサポートに電話してみるとiCloudカレンダーには「出席依頼機能」というものがあって、AppleID=メールアドレスを知っている人間なら誰でも招待状を送り付け、カレンダーのスケジュールを占有できることがわかった。
Appleの担当が言うには、この報告事例は初めてらしく新種のスパム攻撃であるらしい。

データの漏れは無かったが、第三者が勝手にスケジュールに書き込むことができ、しかもこれを拒否する手段もなければ、削除することも一切できないという。今時、Appleという最先端IT企業にしては、ステキすぎるセキュリティ仕様のiCloudカレンダーであった。

この中国スパムチーム。広告のためにスパムしているのだろうけど、とにかく量が大切だという思想のもと2030年まで全力で埋めてくれたおかげで、怪しさ全開。誰もこのサイトを見に行くことはなく広告効果はゼロに近いだろう。一体何をしたいのか不明だが、AppleやiCloudカレンダーの信頼を棄損するには役に立ったのでは?

広告にせよ、Appleを貶めるのが目的にせよ、こんなこと中国の人件費も高いのでいちいち人海戦術でやっている筈もなく、iCloudカレンダー向けスパムボットを開発したのに違いない。ということは、Appleが改善しない限り、今後はこの手の被害が増えることになる。なにせ、アップルIDはメールアドレスに過ぎず、公開情報だから収集は非常に簡単だ。

Appleにはオープンすぎるお花畑仕様をやめてもらって、第三者からの出席依頼を拒否する機能とそれを削除する機能を可及的速やかに実装してもらいたい。

そもそも、これだけのスパム的連続書き込みが第三者から行われているにも関わらず、一切ブロックしないなんて、クラウドの仕様としてはセキュリティホールに近い。今時、初心者が作った掲示板スクリプトでも同一文の連続書き込みしたら、拒絶するように作るだろうに。

同一IDからの大量書込みや同一文書込みを拒絶していれば、ここまで酷いことにはならなかったはずだし、きちんと監視していれば何らかの対策を講じることも不可能ではない。一番の問題点はここで、Apple側ではiCloudに対するスパム行為を全く監視していないのかもしれない。

Appleの担当は本社に伝えると約束してくれたものの、いつ改善されるのか全く不明なので、取り合えず、AppleIDのメールアドレスを別のものに変え、iCloudカレンダーの利用を中止してGoogleカレンダーを使うことにした。一般的な話にすぎないがGoogleはスパム行為を厳しく監視しているので。

もし、icloud.comのメールアドレス取得していると「出席依頼」があるたびにメールが飛んでくるらしい。筆者は使い始めたばかりで設定していなかったので助かったが、設定していたら凄い数のメールが来たのに違いない。

今回、iPhoneを初めて購入して即座にトラブったわけだけど、Appleのクラウド部分は完全にGoogleに水をあけられている感じがする。

今回のスパムは怪しすぎて全く効果がなかったのに違いないが、このセキュリティホールを使ったうえで、送り先に合わせて作られたスパム(知り合いの名前等が書かれているとか)がやって来たとしたら、思わずそこに書かれたURL等を開いてしまうかもしれない。iCloudを使う場合は今後も注意が必要だろう。

中国のお金は日本の数倍の速度で動いている

爆買い現場にて‥

商品を撮影した写真を微信で中国側に送り確認し、相手がOKなら微信でお金を貰う。最後に商品を貰ったお金を使い微信で購入して終わり。

この取引の流れを見ていると、支払いサイトとかキャッシュフローとか現代経営学必須の事柄をすっ飛ばして、ものすごいスピードで人から人へお金が移動していることに気付く。

会社の経営では、モノを売ってからお金を回収するまでのタイムラグが死活問題になっていて、多くの会社は他人に支払うべきお金であっても、なるべく手元に留めておこうとする(キャッシュフロー経営)ので、お金の動きは限りなく遅くなってゆく。

日本の場合、看板方式とかモノの流れの最適化を図る方法はものすごく発展したのだけど、お金の流れはかなり微妙だ。大手企業が下請けに支払う場合に支払いサイトが120日必要になるとか、この時代にそんな具合だから、ECプラットホームもそれでいいと考えてしまっているのかもしれない。

だから、商品を売り上げても、ECプラットホームの運営会社からお金を貰うまで、一ヶ月とかそれなりの時間が必要になる。スピードが速いはずのEC会社がキャッシュフロー経営をやっているためだ。どうも、周囲のトロい奴に合わせてしまっている。護送船団方式?

即座に決済を行えるはずのECプラットホームが過去の遺物をそのまま踏襲しているというのは、怠慢ではないか。

しかし、中国では違う。タオバオであれば売り先が承諾すれば売り上げとほぼ同時に商品ごとに貰える(日本の場合、一月に一度まとめてとかいうのが多い)し、微信であれば相手が微信で支払った途端に貰える。ECプラットホームがお金の流れを妨げない。

中国の企業はなかなかお金を払ってくれないという話を、昔はよく聞いたし、今でもそれは普通にあると思う。これは日本のキャッシュフロー経営より悪質かもしれない。

ただ、中国のネット企業は、周囲がどうあれ、システムパワーで可能になったことを過去に囚われず行うことによって、大きな発展を手に入れている。

ニセモノ問題やマナーが悪いという面は確かに存在していて、それらは常に報道されていてみんな知っているけど、中国では金融版カンバン方式ともいえる高速で資金を動かすプラットホームがこの数年で完成しつつあるという面も知っておく必要があるだろう。

中国を脅威とする人もチャンスとする人も、どちらの立場でも様々な面からの情報が必要で、似たような情報だけでは何の役にも立たない。

中国が管理。Bitcoinは隠された預金封鎖用の銀行

管理者不在で政府の影響を受けないと言われているビットコインが、中国が持つブラックホールのような引力に取り込まれた。もはや振り切れるものでなく、ゴキブリホイホイとしての利用法を待つだけか。

プルーフオブワーク(Proof of work以下POW)という考え方が、国家や銀行に依存せず中央システムを持たないビットコインの仕組みを支えていたはずが、中国の影響力は一体どこから出てくるのだろう。

POWが何かザックリと説明すると、売れ切れ必至のドラクエとクソゲーのスペランカーが抱き合わせ販売されているみたいなもの。まず、転売屋の観点から考えてみると、抱き合わせセットの単価が高いので資金力がないと大量に仕入れることができなくなる上に、そもそも仕入れ価格が高いので売り切るのが難しくなり、転売商品としての魅力が無くなってしまうわけだ。どうしてもドラクエがほしい最終ユーザーは、スペランカーに舌打ちしつつ購入する可能性は十分あるとおもう。こうして、転売屋は買わず、最終ユーザーは無事ドラクエを買う事ができました。めでたしめでたし。

つまり、POWとは、コストを払える人に物事をやらせるという考え方で、その価値に対して取得コストが安いモノ(例えばドラクエ)と追加コスト(抱き合わせのスペランカー)を組み合わせて本来の価値に合わせるという考え方だと思う。

POWの応用法として、例えば迷惑メール対策がある。
メールの送信コストは安すぎるので、送信するのに一通100円徴収するようにしたらどうだろう。恐らく、迷惑メール業者は何億通も送信するのをやめるのに違いない。なにせ1億通送ったら100億円必要になるから、とてもペイするものじゃない。

現実に課金するのは難しいが、例えばPCが3分ほど計算しないとメールを送れなくするというやり方なら、金銭が絡まないから口座もいらないし可能だろう。一通3分かかるとしたら、知り合いなど正規のメールではまあ許容範囲かもしれないけど、何億通も迷惑メールを送る業者からしたら時間ばかりかかり電気代もかさむから悪夢だ。つまり、POWによって正規のメールであることを証明できるわけだ。

実際に、このような実装があるのだが、残念ながらメール世界では普及しているとは言えない状況にある。もし、メールPOWが普及していたとしたら、一部の技術力のある会社は計算を速くする専用チップを作成し、そこそこネットができて電気代が安い国に移動したのに違いないが、多くの業者はPOWのコストが迷惑メールのメリットを超えて廃業となったのではないだろうか。

銀行振込のような取引を証明するためにPOWを使うことを考えた場合、何億通も送る迷惑メール業者とちがって、取引を改ざんする側はたった一度書き換えればいいので、POWの有効性は低いように感じられる。しかし、あえて正規の取引をする場合でも大量のPOWを行っておけば、改変側でも大量のPOWが必要となる。更に正規側のPOWが取引の度に積み重なってゆく仕組みを採用すれば、改変するのは極めて難しくなる。

積み重ねの仕組み(ブロックチェーン)とは何か? これは前のPOWの結果を元に、さらなるPOWをおこなうという入れ子構造のことだ。入れ子構造といえば有名なロシアのマトリョーシカという人形がある。マトリョーシカたとえば、この人形の中に収納されているある人形を偽造して大きくしたら、今までは収納できていた次の大きさ以降の人形に収納することはできなくなる。この時点で、とある段階の人形が偽造であることが判明する。しかし、偽造人形より大きい人形を全部偽造すれば収納できて完全犯罪が可能かもしれない。そこで、POWとして、それぞれの大きさの人形を複雑で作るのが面倒な人形にしておけば入れ子が増えるほど、すべてを作るのは困難を極める=偽造が難しくなってゆく。これが積み重ねるという意味だ。

その作業は実際こんな感じ。
hashという関数に入力文字列を入れると、唯一のハッシュ値が出力される。この出力されたハッシュ値と適当な値を結合したものを、再びhash関数の入力文字列にして入れ子構造にすると、人形の形と同じで、以前の値がその後に影響するようになる。
y = hash(x) → y1 = hash(y+適当な値) → y2 = hash(y1+適当な値)→ y3 = hash(y2+適当な値)…….

そして、面倒な「人形」にするには、次のようにPOWを課せばいい。

前のハッシュ値00000000000008a3a41b85b8b29ad444def299fee21793cd8b9e567eab02cd81と適当な値ノンスを結合して、上1桁がゼロになるまで頑張ります。
ノンス(適当な値)2077449611
これらの文字列を結合したもの00000000000008a3a41b85b8b29ad444def299fee21793cd8b9e567eab02cd81+2077449611
結合文字列をハッシュ関数に入れてハッシュ値を求めるdb044df499ecd33827faa4b55ed869bfb7229405037efb48677e780887bc7e76
上1桁がdだからゼロ以外でした。このWEBページをリロードするとノンスと結果が変わるので再チャレンジできます。
上1桁だけならまだいいですが、これが上10桁とか20桁とかを0にするになってくると、とても面倒なPOW作業となります。

現実世界でこれをやっているのがビットコインで、迷惑メールの場合とちがって正規側でも大量のPOWが必要になるから、実際にそこそこネットができて電気代が安く技術者が多い中国にビットコインのPOW作業=マイニングが移動したのは必然だったといえるわけである。そして、この作業をするCPUパワーのうち51%が善良なPOWを行っているという状態では不正はできないが、もし51%が悪意を持てば不正が可能となり、ビットコインの信用は揺らぐことになる。POWやその積み重ねがあったとしても頑張ってそれを処理してしまう力技の犯罪者がでてくるとピンチになるわけだ。

この51%問題について、発明者中本の論文には以下のように書かれている。

本システムは、良心的なノードが集合的に、攻撃者グループのノードを上回るCPUパワーをコントロールしている限り安全である。
もし欲深い攻撃者が良心的なノードの合計を上回るCPUパワーを作り出すことができたとして、攻撃者はそのパワーを使って、他の良心的なノードから自分の支払った金額を盗んで取り戻すか、新しいコインを作り出すかの選択を迫られることになり、おのずと自分の資産価値とそれを支えるシステムを損なうよりも、ルールに従って行動し、他の全ノードを合わせたよりも多くの新しいコインを作りだすほうが、自分の利益になると考えるだろう。

良心的なPOWが過半数を占めているうちは大丈夫だし、もし攻撃者が過半数を超えたとしても、攻撃者は合理的に考えてビットコインを滅ぼすようなことはしないだろうというわけである。

中本の論文に書いてあることは本当だろうか? 大切なインフラを戦争で破壊することがある人間がそれほど合理的か不明だし、仮に合理的だとしても、現状、ビットコインPOWの51%以上を握っているのは中国であり、ゴールドマンサックスのレポートによれば人民元建ての取引が8割程度を占めるという。このように、ビットコインは中国によって支配されている状況で、中国の合理性はまた別のところにあるかもしれないのに。

POWをやっている中国の個人にはその意思がなくても、中国という国家には「自分の資産価値とそれを支えるシステム=ビットコイン」を損なう方が国益上有用という考え方があっても不思議ではない。

そして、中国では個人の財産より国益のほうが遥かに重要だ。発明者の中本氏は考えなかったかもしれないが、腐敗撲滅キャンペーン、権力闘争、核心的利益と、彼らにとってより重要なものはたくさんある。ビットコインがこれらの逆鱗に触れる時、現状のように中国に集中していると技術的な防御策など跡形もなく吹き飛ばされてしまうだろう。

そもそも、中国では規制されているはずなのに人民元建てが80%で、ネットも余裕で規制できるはずなのにPOWデータセンターは運営を続けている(タオバオではPOW用マイニング装置の販売が禁止されているが、やっている人はやっている)という状況は、不自然なように思える。もはや、ビットコインは管理者不在のP2P暗号通貨などではなく、中国によって生かされている別の何かというのが、その真の姿なのかもしれない。

中国で、わざわざ使い勝手の悪いビットコインを使うとしたら、ワイロなどの灰色収入や犯罪・テロ資金を海外へ送金するとか貯金するとかだろう。一般人はまず利用しない。規制しているようでしていないという不自然な状況も、一般資金を遠ざけ、アングラ資金を呼び寄せるといった点で不自然とはいえない。

国家の管理を受けないP2P暗号通貨といった看板を掲げるビットコインは、こういったものを呼び込むには絶好のトロイの木馬だともいえる。

そのような資金ばかり集まるのであれば、当然国益に反するものだから、最後は破壊するためだけに生かされているだけだと考えられ、P2Pといった管理者不在を逆手にとって預金封鎖を誰にも文句を言われずに速やかに実施することを目的とした装置として見ているのかもしれない。また、中国には独自暗号通貨を作るという話もあるので、生きた実験装置ともみなしているだろう。さらに、何か工作をするには資金が必要だが、必ずネットワークに繋がっているビットコインをクラッキングで調達(マウントゴックスの例もある)することは実体のお金より簡単なので資金調達が容易だ。

つまり、政府にとってビットコインの良いところは、次の4点となる。
1.効率よくアングラマネーを収集できる点。一般の資金と分離できるのがいい。
2.預金封鎖(破たん)しても政府は一切関知しなくていい点。これが普通の銀行なら文句言われまくり。
3.政府が同種の通貨を作るときの雛形として、耐性試験など様々なテストを行える点。もし、実験に失敗して破壊されても文句を言われない。
4.工作資金をクラッキングで用意できる点。

中国の強大な善意のPOW(マイニング)によって獲得したコインや不正アクセスで手に入れたコインを汚職役人や犯罪者・テロリストにたっぷり売りつける。

バブルで価格を吊り上げたり、いろいろとやった後‥‥。

いつの日か、中国のPOWが悪意に反転し、更に他国のマイニングプールに対する一連のサイバー攻撃から始まるビットコイン破壊オペレーションは、サイバー戦部隊の作戦計画の一つとして用意され、最大の効果を上げるべく実行タイミングを慎重に計っているのかもしれない。

市場操作は中国のオハコ。それはビットコインでも例に漏れず‥‥ビットコインはゴキブリホイホイとしての最終的な役目を終え、中国の闇に消えてゆく事になるだろう。

既に、分散型で国家や銀行に介入されない暗号通貨なんてどこにもないのだから。

マイナンバーはGoogleに比べて原始時代のよう

スケジュールは把握され、どの場所へ行ったか全て尾行監視され、すべてのメールを読まれ、撮影した写真も分析され管理される。
どのサイトを見たかはほぼすべて把握され、検索した言葉は当然知られている。

それらすべてのデータは、ディープラーニングにかけられ、私の特徴が計算機に認識されてゆく。
計算機はその特徴に従って、あの手この手で広告を出してくる。

しかし、別に強要されたわけじゃなく、便利だからこれを使っているだけだ。
ユーザーは、全てをさらけ出す代わりに、この便利さを手に入れた。
筆者の場合、ディープラーニングによって作られた「自分」モデルがどの程度「自分」なのか興味のあるところだから、なるべくGoogleにはいろいろな情報(ノイズを含め)を突っ込んで遊んでいる。最近、マイナンバーカードを一元化されたポイントカードにするという話が出てきた。
http://news.yahoo.co.jp/pickup/6186548

個人の行動を一元的に把握しようとしている点で、考え方はGoogleと同じものだ。
クレジットカードや銀行の情報を押さえるという目的に対して、ポイントカードという手段を使い利便性に訴えるのも、これもまたGoogleと同じだ。

しかし、その手段と目的の繋がりが誰にでも簡単に理解できる点がGoogleとは大きく違う。
このプランは、目的が直感的に理解できるので、反射的に反対を呼ぶことになるだろう。

一方、Googleはどうか?
例えば、去年、Googleは容量無制限の無料の写真保存サイトを始めた。
つまり、Googleは、ハードディスクのコストよりも、さまざまな写真画像や動画に価値があると判断しているわけだ。人工知能を作るには莫大な量のデータが必要だから。

無料サービスで集まったデータによって、GoogleのAIは深層学習でどんどん鍛え上げられていくわけである。
これを使って何をするかというところだけど、一例を挙げれば、すでに誰と誰が繋がっているか、かなりの精度でGoogleは把握している状況にあると思う。
写真を無料で保存してくれるサービスという手段から、誰と誰が繋がっているかを機械学習で判定して、高精度のソシオグラムを構築し、広告等に活用しているという目的に直感的には繋がりにくい。
だから、なんかGoogleは使ってしまう。

つまり、手段から目的が直感的にわかるマイナンバー・システムは、Googleと同じことをやろうとしているのに、妙に原始的だと思ってしまうのだ。

ちなみに、今回の報道。コメントを見ていると、ポイントカードが一元化されると聞いて、ポイント自体も一元化されると、直感的に考える人が多いようだ。「囲い込みができなくなる」などの書き込みからも明らかだ。

しかし、それは間違っていて、マイナンバーカードという一枚に対して、現状存在する複数のポイントサービスがそれぞれポイントを付与するだけだと、少し考えれば理解できる。しかし直感ではわかりにくいのだろう。
いやいや、この部分は目的とは逆に、直感で理解できるようにしないと。
なんか大失敗の予感がすでに漂っている。

ユーザーに訴えかけるコンセプトやインターフェイスの部分は直感的で解りやすく、目的が分かりにくいGoogleはすごいということで。

Googleからすれば、マイナンバー? そんな旧式の個人追跡システムをまだつかってんの? しかも巨額の投資をして。。という感じではないだろうか。また貴重な人材が時代遅れなプロジェクトに。