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ビットコインの作者「ナカモトサトシ」。その行方は杳として知れなかったわけであるが……
米国のNewsweek紙が遂にビットコインの作者を突き止めたようだ。

http://mag.newsweek.com/2014/03/14/bitcoin-satoshi-nakamoto.html

米国に住む日系人のナカモトサトシ氏 別府出身の1949年生まれの64歳。趣味は鉄道模型。
偽名じゃなくて「ナカモトサトシ」が本名でした。

その軍関係の機密研究をしていたというプロフィールからは、今まで表に出なかった隠れた天才といった印象を受けます。

ビットコインを作った理由は、大銀行が儲けるのが気に食わなかったから、もっと平等な金融システムを作りたかったというものらしいです。
ウォール街を占拠せよ(Occupy Wall Street、もしくはOWS)という物理的な運動がありましたが、ビットコインはバーチャルな現金融体制に対する挑戦と言った感じでしょうか。

筆者としては、今のビットコインのネットワーク構造は、彼が考えていた「ノードは同時に動作するが協調性は低い」状態なのかだけ聞いてみたい。
彼は今はビットコインに関わっていないと言っているので、しらんと言うのかもしれないが。

追記
彼はナカモトサトシではないという書き込みが、ビットコインのフォーラムにナカモトサトシアカウントであったとのこと。

物凄い取材陣が彼の元に押しかけて、すごいことになっている模様なので、このニューズウィークの記事を否定する書き込みをしたようだ。

まあ、だからと言って、フォーラムに書いた人物が誰かわからない以上、その書き込みをもって何の判断もできないわけで。

取りあえず、この状況では例え本物だったとしても別人です! と言いたくなるのは間違いありません。 

ビットコイン「破綻すると思っていた」 麻生財務金融相
どうも、世の中、こんな考えの人が多そうです。

実際は、Mt.Gox=株式会社TIBANNE社というビットコインとドルや円などの既存通貨を交換する「一取引会社」が破たんしただけです。

例えば、為替取引をやっているFX会社が破綻したとして、その時に”日本円&ドル「破綻すると思っていた」”と発言したり、新聞が見出しにつけるでしょうか?
ふつうに、FX会社のXX社が破綻という発言や見出しになるはずです。

今回は、ビットコインという通貨を扱っているFX会社=Mt.Gox(マウントゴックス)がお亡くなりになっただけです。
Mt.Goxを運営する株式会社TIBANNE社が破綻しましたというのが、普通の見出しかと。


もし、本当にビットコインが破綻するとしたら、ビットコインの基幹となっている認証システムがハッキングされて、コインの偽造(2重払い)が可能となった時ではないでしょうか。
それは、誰かがビットコインシステムの過半数を支配したときです。

ビットコイン破綻が技術的に可能なんでしょうか?

現在のビットコインのノードは、ナカモトサトシの予定していた「ノードは同時に動作するが協調性は低い」状況ではなくて、マイニングプールにノードが集中しているので、そこが落ちれば同時にその計算を止めてしまう存在です。
これは、ナカモトのビットコイン論文とは異なり、今の現実はノード間の協調性が非常に”高い”状況だと言えるのではないでしょうか?

ビットコイン攻撃作戦はこうです。

まず、強力なDoS攻撃などで大手のマイニングプールの機能を麻痺させます。
これで、ビットコインネットワークの良心的ノードのCPUパワーが大きく下落するものと思われます。

その上で、強力な計算力を持つマイニング装置=悪意ノードを投入し、CPUパワーにおいて良心的ノードを上回り、ビットコインネットワークのコントロール権を奪えば、取引を無効化したりビットコインをいくらでも偽造(2重払い)することが可能となります。
この作戦の実行には国家或いはそれに準ずるレベルの力が必要かもしれませんので、誰もが実行可能ではないと思いますが。

もし、このような状況になれば、ビットコインは破綻したと言えるわけです。

実際にどこかの国家がビットコイン破綻作戦に及ぶ可能性はあるのでしょうか?

例えば経済制裁中の国などが、銀行ではなくビットコインを利用して決済するようになると、SWIFT(SWIFTはSociety for Worldwide Interbank Financial Telecommunication(国際銀行間通信協会))を利用して行われる経済制裁の効果が下落します。

SWIFTから敵対国の銀行を追い出して国際間決済不能にするのが米国が行う経済制裁の常套手段なので、何らかの経済制裁が発動された場合、銀行中抜きで決済できるビットコインの価格は上がることになるものと思われます。

しかし、制裁をする国にしてみればビットコインは非常に邪魔な存在となるわけです。これは安全保障上の問題と認識され、「ビットコイン破綻作戦」が実行される可能性も否定はできないでしょう。

いや、Transaction mutabilityによる今回のMt.Goxの破綻ですら、その陰謀というか作戦の一端なのかもしれません。

つまり、国家の力があれば破綻させることが可能な以上、ビットコインは国家の力からは逃れられないと言えるわけです。

国家や銀行に寄らないという以外に、なにか既存のものより有用性があるならば、いずれ国家の管理下で通貨? として利用されることもあるのかもしれません。

吹っ飛んだ、Mt.goxのCEOはまだ日本にいるらしい。
事態改善に努力しているということですが、穴を埋める手段があるという事でしょうか?

筆者は、国も中央銀行もないビットコインにおいても中心部が存在していると考えています。
もちろんP2Pですから、ビットコインシステムに実装されているという意味ではありません。

しかしながら、Winnyなどの別のP2Pシステムでも、「神」と呼ばれている違法コンテンツを大量に配布していた者たちが中心に存在していて、P2Pネットワークを支配していたとも考えられるわけです。

では、ビットコインの神は誰かという話になります。
この場合ビットコインを多く保有するものということになりますね。
とすれば、最大の神はビットコインの開発者「ナカモトサトシ」に他なりません。

ナカモトサトシは、この通貨がスタートした時点で100万ビットコインを持っていたのではないかと言われていて、プログラムとしては中心部の無い設計のビットコインにおいても、現実の中央銀行に匹敵する力をビットコインに対して保持しているわけです。

Mt.Goxはサイバー攻撃で744,408BTCを失ったのではないかと言われていて、現金入金とビットコインの紐づけさえ行っていないマヌケさにも驚きますが、それは置いておいて、75万ものビットコインの穴埋めが出来うる人間は100万もっているナカモトサトシ以外にはなかなか見当たらないわけです。
もちろん、盗んだハッカーに返してもらうというのもありますが、普通返さないでしょう。

さて、Mt.goxのCEOがやっている事態改善への努力って一体なんでしょうか?
恐らくは、闇に消えたナカモトサトシに対して、どうにかしてくれと、ひたすらメールを送っているのかもしれません。
[email protected] ナカモトサトシのアドレスですね。

本人が見ているかは全く不明ですけど。ナカモトサトシが事実上のビットコインの中央銀行として、どのような決断をするのか?
我関せずなのか、動くのか? Mt.goxの今後を見ればわかるのではないでしょうか。

世界最大とも言われていたビットコイン取引所「Mtgox」が取引停止に陥った。
「Mtgox」はハッカーの攻撃により顧客から預かった大量のビットコインを盗まれたという報道もされており、今後の行方が注目されています。

しかし、これは一取引所の問題というよりは、ハッキングに強いはずのビットコインがハッキングされたという点で、ビットコインに対する信用を揺さぶるものだと考えられるわけです。
国が預金封鎖をすることはないというのが、ビットコインの売りの一つだったのですが、代わりにハッカーによって「Mtgox」の顧客は、今預金封鎖されてしまっています。
ビットコインという通貨にとって、大きなダメージとなる出来事なのは間違いありません。

さて、信用を取り戻すには、さっさと顧客に払い戻すことが重要ですが、ビットコインを払い戻すためには盗まれた穴を誰かが埋める必要があります。
中央銀行も政府も否定するビットコインですから、当然公的資金による救済なんてものは、絶対にあり得ない話です。

しかし、ビットコインには、中央銀行は無くても、ナカモトサトシがいるではないか。
この開発者が、最初から大量に保有しているビットコインを使って、この状況を収めるのが現実的ではないでしょうか?
ビットコインの利用者は、彼に対して多額の税金を支払っているとも言えるので、おかしい話でもありませんし、その救済による最大の利益享受者は、間違いなく彼でしょう。

そういえば、中国では、シャドーバンキングがヤバくなると、突然謎の投資家がそのボロ債権を高値で購入してデフォルト回避 みたいな話も良くあります。
これは、当局が金融システムを安定させるためにやっていることですが、同じように圧倒的な量のコインを保有するナカモトサトシが、謎の投資家となって「Mtgox」を救済するというのが、ビットコインシステムを安定化させることになるのではないでしょうか。

しかし、一方でこういう可能性もあります。
ビットコインはただの実験だから、まあ放っておいてもいいや。別に安定しなくても問題なし…むしろ耐性試験になると、考えているのかもしれません。

いずれにしても、ナカモトサトシの掌で踊っているわけです。

Accessという、マイクロソフトのオフィスシリーズの中では一番謎な製品がある。

結構使えるのだけど、良くわからないエラーがかなりの頻度で発生して、それで作業が進まないことも多い。
MSのオフィス製品の中では一番完成度が低いと思う。まあユーザー数も少ないし仕方がないのかもしれないけど。

例えば、データのインポート操作時に「レコードに検索キーが見つかりませんでした」というエラー文章が表示されたらユーザーはどう受け取るだろうか?

筆者の印象は「なんかインデックスの事なのかなと」そんな感じだったが、それがインポート操作と何の関係があるのか全くわからなかった。
困った時のGoogle先生で、いろいろと調べてみても全くわからない。データベースの最適化/修復ツールをやってもダメ。
「レコードに検索キーが見つかりませんでした」に思い当たる節もなく3時間が過ぎた。

色々とやってみて、作ったばかりのアクセスDBファイルならインポートできることを発見。ファイル自体の容量オーバーを疑う。
このエラーの発生条件は、インポートをするとアクセスDBファイルが2Gを超えてしまうことだったのだ。
要らないテーブルをいくつか削除して、データベースの最適化/修復ツールでファイル容量を小さくした後に、インポートしたら普通にできました。

データベースの最適化/修復ツールを使ったら、インポートできたという報告がWEB上に散見されるのも、これをやるとファイル容量が減るためなのでしょう。しかし、これ単体をやっても常にファイル容量が減るわけではないので、確実にエラーを回避できなかったようです。

「ファイル容量が上限の2Gに達するためインポートできません。不必要なテーブルを削除して下さい」と出たなら無駄なことをしなくてよかったのに。
エラーメッセージを「レコードに検索キーが見つかりませんでした」にしたマイクロソフトの意図が良くわからない。

何かの翻訳ミスとかそんな感じだろうか…
中国版でも同様の操作で同様のエラー文「所有记录中均未找到搜索关键字」が表示されるので全世界共通なのかもしれない。
日本語訳を間違えたという線は消えるわけで、意図してこの文章にしたのだろうか?

国の通貨発行権を脅かすビットコインを潰そうと何処かの機関や組織が動き始めたという陰謀論もあながちウソとは言えないのではないだろうか?

ここ最近、DoS攻撃やTransaction mutabilityと言われるビットコインのバグをついた振込詐欺が立て続けに発生し、ビットコインの取引価格は大きく下落している。

DoS攻撃でビットコイン関連の主要サイトのページが表示されなくなっているのは、筆者も確認することができたが、それは陽動だったのかもしれない。
本当のビットコインに対する攻撃は、Transaction mutabilityの方だったのだろう。
https://bitcointalk.org/index.php?topic=460944.0

実は、ビットコインにはバグは無いという話が公式?サイトに書いてある。

ビットコインは安全です。
ビットコインは軍や政府で使用されている最先端の暗号処理で取引を確認しています。

全くバグが見当たりません。

セキュリティ研究者、ダン カミンスキー氏
引用元
https://www.weusecoins.com/ja/

しかし、バグはあった。
原発もそうだけど、安全だと言ってしまっては、問題があった場合のシステム設計が甘くなりがちだ。
最も古いビットコイン取引所のMt.Goxや、ビットコインの初期からのユーザーである裏サイトのシルクロードはTransaction mutabilityバグによってビットコインを盗まれたという報道もある。
このバグは、送金側に対し振込が不承認になったようにシステム的に偽ることができるバグで、受け取り側は実際には入金されているのに、取引ができていないから再送金してくれと要求すれば詐欺が可能になる。

取引所からのビットコインが引出しが出来ない問題はこのせいだとされているが、そもそも、ビットコインネットワークに接続するプログラム側できちんと確認をすればバグを回避できるとのことだ。(元々対処しているサイトも有った)
しかし、多くのプログラムはビットコインが安全であることを前提に構築されていたので、設計が甘く攻撃に対処できなかったわけである。

ビットコインは「全くバグが見当たりません」と歌っていたのだから、システム制作者がバグを考慮しなかったのもある意味仕方がないのかもしれない。

バグが無くて高度なセキュリティで守られているというフレーズが、国の裏付けのないビットコインを普及させる肝となったのは間違いない。
今回問題となったTransaction mutabilityバグは、2011年の時点で既に認識されていたとのことなので、バグがないというフレーズはかなり前から偽りであったということになる。
だとすれば、「全くバグが見当たりません」というのは粉飾決算のようなものではないだろうか。

当然、歌い上げた価値がないのだから、価格が下落するのも当然だろう。

機関だろうがハッカーだろうが、安全ですと慢心しているシステムを攻略することは、意外と容易だったのかもしれない。

bingなんて使えないサーチエンジン作ってみたり、中国で日本より遥かに安くオフィス2010売っていたと思ったら、2013では逆に日本より高く販売してみたり、Windows8のような使い勝手の悪いOSを市場に投入してみたり。
今回は、Surface Pro2というWindowsタブレット製品を宣伝だけして、全く販売しないという商法を仕掛けてきた。
消費税値上げ前+決算前というこの時期に売らないというのだから、何で宣伝しているんだ? というレベルだろう。

結果、bingなんて誰も使わないし、中国ではXP+海賊版オフィスのまま変わらないし、Windows8.1になってもメトロ画面が見にくいので使えないし。SurfacePro2もせっかくのチャンスを逃すことになるわけだ。

Surface Pro2については、今は旧型を値引きして販売しているようだが、旧型は電池の持ちなどの評判が悪いので新型が出ているのにわざわざ買う人は殆どいないだろう。
ファミコンのゲームカセットのように、飢餓感を煽って買わせようとしているのかもしれないが、日本の場合、直近に消費税増税と決算が控えているのだから、その戦略をやるならもう少し早くやらないと意味がないだろうと思うのだが。

戦略もクソもなく、単に生産計画をミスったのかもしれませんね。

ということで、これを買う事はできませんでした。

twitterのAPI httpsにしたら動いた。それだけです。

twitterのbotとかのコードにある以下のURL.
http://api.twitter.com/1.1/statuses/update.json このURLをhttpではなくhttpsにしたら普通に動くようです。
これも常時SSL化の流れなのでしょうね。

一つ前の余額宝の記事はtwitter連動のテストで送りましたが、どうやらうまく行ったようです。

このアプリは、リンクを次々とだどってWEBサイトを自動的に閲覧して情報を収集するサーチエンジンプログラム兼ブラウザです。
任意のキーワードを指定した上で、WEB上にあるPDF文書や画像・動画ファイル(拡張子の任意指定可)などを収集できます。


キーワード「中国経済」で収集

Windows 8/7/Vista/XP/2000で動作します。
本バージョンでは、文字化けが減りました。

■フリーソフト(無料です) ダウンロードはこちらから
http://chinese-homepage.com/mysoft/ebotPse.zip
圧縮ファイルになっていますので解凍後、ebotPse.exeが実行ファイルとなっています。
ブラウザソフトListbrowser.exeも同梱されております。

テキストファイルを結合するアプリは結構あるものの、ファイル名が中国語だったりするとエラーが出たり、内容が日本語じゃないと動かなかったり、ランタイムが必要だったりと、どれも作者の用途には合わなかったので、取りあえず、中国語等でも問題ないように作成しましたので公開します。

使い方は簡単で、結合するテキストファイルがあるフォルダにこのソフトを置き、結合ボタンを押すだけです。

特徴
・文字コードは自動判定します。
・中国語と日本語、あるいは他の言語の文章を混ぜて、一度に結合することも可能です。
・ファイル名が日本語以外でもエラーが出ません。
・テキストなら拡張子は問わず。
・テキスト以外でも一応結合できるが、あまり意味はないでしょう。
 

無料ダウンロードはこちらから。
http://chinese-homepage.com/mysoft/mtxtjoin.zip

 

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