オリンピックのエンブレム中止とGoogle

オリンピックのエンブレムが遂に使用中止に追い込まれた。
以前から、ブログや論文などサーチエンジンが使える文字情報での盗作追及は盛んだったが、いちいち人間が見て確かめる必要があった画像については、面倒なのでパクリ追及の盛り上がりは今一つだった。
あれだけ有名なデザイナーが、人の目に触れる案件で次々とネット画像を使っていたのも、画像は文字と違って出所を特定しにくいという頭が当人にあったからに違いない。

だが、今回はちがった。
画像のパクリが安全ではなくなった理由として一番大きいのは、Google画像検索の仕組みが以前と全く異なるものに変わっている点だろう。
以前のGoogle画像検索は、画像検索といっても画像そのものを認識できていたわけではなく、単に対象となる画像近くにある文字列を画像に紐付けているだけなので、当然その類似性を判別することなどできなかった。

しかし、現在のGoogleは当たり前のように画像を認識するようになっている。計算機の進歩による膨大な計算の結果、現在はそれが可能な領域に達しているわけだ。
実際にGoogle画像検索を使ってみると、画像ファイルそのものをアップして、それに似た画像を簡単に検索することができるようになっている。
つまり、誰もが一瞬で、世界中に存在する公開されたWeb上の無数の画像から、似ている画像をピックアップできる状態になっているわけである。もちろんGoogleにも限界はあるし、完全ではないだろうけど、多くの人が使えれば元ネタに当たる可能性はかなり高いわけである。
オリンピック委員会がどの程度の調査をしたのかは不明だが、今回の騒動をみると、Googleを手にしたまとまった数の一般人の群れには敵わないということになる。

恐らく、応募者と審査員を持ち回りでやって賞を仲間内で回している人々にとって、こういったテクノロジーの進化に敏感である必要は全くなかったのだろうとおもう。
そんなことをしなくてもコネで割のいい仕事がやってくるからだ。

しかし、今回はテクノロジーへの無知が致命傷となった。

オリンピックのような国家的イベントともなれば、仲間内だけというわけにもいかない。とくに当事者にコネがあることがわかれば、傍から見れば公正ではないのだから徹底的に攻撃してもいいという理屈も一部には働く。
仲間内の温室でなあなあと仲良くしていたのに、いきなり多方面から、何もかも見透かす目が向けられたら、それは確かに耐えられない限界状況でしょう。

彼らにとっては唖然、呆然といった状況ではないだろうか。

いまごろGoogleさえなければ! と当事者は歯ぎしりをしているのだろうけど。
都合の悪いものは消せという理屈で、実際にGoogleを追放している中国のような例もあることはあるけど、日本では無理なので、それを前提としてデザインをしないといけないわけで。

これからオリンピックエンブレムに再公募に応募する人は、過去の自分の作品や応募作をGoogle画像検索に入れてみるくらいはやったほうが良さそう。

でも、再募集では世間の目もあり露骨なコネ採用は難しそうなので、新進のデザイナーにはすごいチャンスかもしれませんね。

年金こそ、20世紀の共産主義に代わる21世紀の波乱要因

一旦先進国になったにもかかわらず、何故、どんどん貧乏になっていくのか?
本当に格差社会とかのせいなのだろうか。周りを見渡しても、明らかに親世代より貧乏なんだが。
そもそも、金持ちが悪いという話は、共産主義でも散々言っていたが、共産主義国は皆グダグダだったので、真犯人は別に居るのではないかと思う。

筆者の見たところ、犯人は年金だ。
それは、年金という仕組みが、生産性のない人間をどんどん増やす、歪んだ仕組みだからだ。

ある年になったら一律に働かなくていいとなれば、本来働けるはずの人間も生産性0の領域に入ってしまう。
それらの人々を養うために、増税を進めるが、限界もあるので、まずは国内でどんどん借金もする。

増税なので、貯蓄もできなくなって国内の資金が枯渇すれば、最終的には海外から借金するようになる。
当然、現役世代としては、増税なので子供に回る資金が減って、少子化になり、ますます税収は減る。

それでも年金制度を続けるならば、永遠に借金を続ける必要がある。
国立競技場と同じで、わかっちゃ居るけど止められないというやつだ。
しかし、ギリシャのようにいずれ限界が来て、破綻。預金封鎖になる。

このように、年金というのは働ける人間の働く気を0にし、増税によって現役のやる気も削ぐという点で、共産主義に匹敵する恐ろしいシステムだと思う。

しかも、民主主義だと生産性0の人間でも選挙権は同じなので、ギリシャのような国民投票の結果となる。
あるいは、日本のように、当然の権利と勘違いしているから年金テロを起こすやつも出てくる。

この制度もいずれ、共産主義のように、あんな馬鹿な制度はないという話になって、完全に崩壊することになると思う。
20世紀の共産主義、21世紀の年金と、人類の黒歴史として名を連ねることになるだろう。

それまでは、民主主義である以上、変えようとしても変えられないとうことで、ダラダラとづづくが、ニッチモサッチも行かなくなって、ある日突然終末を迎える。
で、被害にあうのは、現在しこたま年金保険料を取られている現役世代というオチ。

21世紀世界に混乱をもたらす年金。イスラム国よりこっちのほうがはるかに大きなインパクトを世界にあたえるのではないだろうか。

中国の結構若い人が、なんかすごい勢いで年金に怒っているのを聞いたことがあって、曰く、絶対返ってこねーよとか詐欺だとか。どこの国にもある話なんだなと。ギリシャもそうだけど普遍的な欠陥制度なんでしょうね。

老人向け、クラウドワーキング・派遣アプリとか、そういう系を今から構築しておけば商売になるかもしれない。

ベンチャーは残業代ゼロでいいという新経済連盟

一般社団法人新経済連盟 代表理事 三木谷 浩史 という所から公表されている文章には、以下のように書かれている。

その箇所は、
”3.ベンチャー企業の場合、多くの従業員が企画型の業務を行い、ストックオプションをもらっていることも多く将来的リターンも大きいことにも留意が必要です。”
http://blogos.com/article/109349/

つまり、リターンが大きいのだから労働時間制度を適用除外にしてほしいという理屈らしい。

ベンチャー企業だと何故、将来のリターン大きいと言えるのか?
そもそも、ベンチャー企業の定義って何? 中小企業でもベンチャーって名乗っているけど。

”ストックオプションをもらっていることも多く将来的リターンも大きい”という「新経済連盟」の文章からベンチャー企業の定義を逆算すると……
彼らが定義するベンチャー企業とは、「上場や高値での事業売却(Googleに売るとか)を目指していて、それが実現間近な企業」ということになる。

それ以外だと、ストックオプションはただの紙くず同然で、将来的に”大きな”リターンを確保できませんから、彼らが言うベンチャーの定義から外れるはずです。

そういう定義のベンチャーは、どのくらいあるのでしょうか?

VCが投資をしている企業でさえIPOできるのはせいぜい5%以下で、VCとは全く無縁の企業が大部分のはずです。
そう考えると、彼らが定義するベンチャー企業である確率は、ほとんど宝くじみたいなものでしょう。
まあ、そういう企業なら、寝る間を惜しんで働いても価値が有りそうです。

社長が「上場を目指す」と言っているだけとか、そういったレベルまでベンチャーの定義を広げて考えると、「将来的リターンも大きい」なんて絶対ありません。
確率的に、将来的リターンは思いきり公務員を下回るはずです。

但し、そういう所は収益性が低いので、法律どうこうなんか関係なしに「労働時間制度を適用除外」を勝手にやっているはずです。
そうしないと潰れますから。

そうなると、ベンチャー企業って、今でも実質「労働時間制度を適用除外」だし。何で今頃こんなこと言っているんだ? ということになります。

今回の提言の目的は何か?
リターン有ベンチャー企業(残業代ゼロ)とリターン無ベンチャー企業(残業代ゼロ)の間にある、中間のベンチャー企業(残業代払う必要あり)についても「労働時間制度を適用除外」を認めろというアピールなのでしょう。

中間のベンチャー企業とはIPO後のベンチャー企業で、
上場企業となって、大企業の仲間入りしたので、コンプライアンスがうるさくなって、昔みたいにムチャはできず成長性も落ちてきている。
ストックオプションも、すでに上場してしまっているので、あまり美味しくない。
でも、「労働時間制度を適用除外」をやりたい。

だから、ベンチャーという枠はまとめて、法律上OKにしてほしい。ということなのだと思います。
リターンを出せないなら、何を言ったところで説得力はないでしょうけど。

マレーシア航空事件から ジャーマンウィングス航空副操縦士に伝染した悪意

再び、3月にパイロットの犯行によるものと思われる飛行機墜落事件が起こった。
去年3月に起きたマレーシア航空事件を、今回容疑者となった副操縦士は間違いなく知っていたはずだ。

その上での今回の事件ではないのか?
とは言っても直接関係があるとかそういうわけじゃない。

パイロット自身がハイジャックしてしまえば、たやすく航空機を制圧し墜落させることができる。
理屈では当たり前の話だが、より重要なのは、マレーシア航空事件でそれが実際に証明され、その情報が世界中に拡散されたことだ。

読者の方も簡単にその情報を思い出せる状況だろう。
おそらくは、世界中のパイロットも同じ状態に違いない。

本人だけでは考えつかないことも、情報を与えられれば模倣できる。
つまり、事件が実際に起こったことで、創造性の低い人間でも「その行動」を思いつくわけである。
今や、事件発生の確率は、以前より大幅に高まってしまっているのではないだろうか。

まさにスタンドアローン・コンプレックス。悪意の伝染といっていい。

世界中には、パイロットが何十万人単位で居る。
その中から、このような事をしでかす人間がいずれまた出てくるのだろう。
ISのシンパがいるかもしれない。

筆者自身も飛行機に乗る方なので、飛行機のハイテク化をもっと進めてほしいとしか言いようがない。

※今回の事件が起こったジャーマンウィングスは、ルフトハンザ航空傘下のLCC.

一年前に書いた記事:
マレーシア航空事件から導かれる結論。旅客機ってかなりローテク
https://chinese-homepage.com/modules/d3blog/details.php?bid=1057

青色LEDノーベル賞。日本人はキライなタイプのキャラやストーリーかもしれないけど…

日本の法律では20才以上の2重国籍はダメだったはず。したがって、猶予期間はあるもののアメリカ国籍を取得しているなら日本国籍ではない。
知り合いの元中国人も日本に帰化するときに、日本の役所でハサミを渡されて、中国のパスポートをぶった切れと言われたそうです。

つまり、受賞者の一人、中村氏はアメリカ国籍を取得しているので、日本人ではなく日系アメリカ人一世ということになります。
なぜかマスコミは、あまりこの点を報道せずに、3人の日本人としているみたいですが。

10年くらい前に、中村氏の著作を読んだことが有りますが、日本なんかでやってられないといった感じなのでしょう。

残業の時には皆で帰らないとか、どこかへ出張するときに別の人間が随伴していくとか……
そうすることによって、コストかかっているという事に何故か気付かないまま、未だに日本企業はそんな謎で無意味な風習を続けている。
このような意味の無いことをやる一方、肝心な開発部門にお金が来ないという、この悪循環。

しかも、もし、うまく開発しても、「皆でやったから出来た」とか言われてしまう。
これは全く違うと思うし、完全に間違っている。

実際は、その人が居たからできたが正しいのではないだろうか?
みんなでやっても、その人が居なければ決して出来ないし、ゼロはいつまでたってもゼロだから。

とするならば、そういった核となる人間を数多く抱えた国が競争力を持ち得るということになる。
逆に、皆でやったと勘違いして、無意味な事ばかりやっている国や会社は衰退する。

結局、その他大勢でも作れるモノは、当たり前の話だけど、それは普通の国の中国にもキッチリとあって、ソニーだろうがサムスンだろうが、そんなモノ作っていても儲からない。
普通の国の中国をナメてはいけません。普通の事は、普通にできます。

そのあたりを、アメリカはキッチリわかっているから、中国と同じ土俵で勝負せずに土俵そのものを作ってますよね。
それができるのも、核となる人間が大量に居るからなのでしょう。

最後に、中村氏が過去に在籍していた日亜化学という会社のコメントは、日本的でなかなか興味深いものです。

中村修二氏のノーベル物理学賞受賞について、日亜化学工業(徳島県阿南市)は「日本人が受賞したことは大変喜ばしいことです。とりわけ受賞理由が、中村氏を含む多くの日亜化学社員と企業努力によって実現した青色LEDであることは、誇らしいことです」とのコメントを発表した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141007-00000071-mai-sctch

・日本人が受賞したことは大変喜ばしい> 中村氏はアメリカ人。まあ、軽いジャブでしょう。
・中村氏を含む多くの日亜化学社員と企業努力によって実現> 中村氏一人じゃなくて皆でやりました! という話。でもノーベル賞は、他の社員を選んでいないという事実。

彼の著作を読む限り、中村氏って、みんなで一緒が好きな日本では間違いなく嫌われるタイプのキャラですが……
このコメントにも、それへの反発が溢れております。

ただ、日本人の多くが(この皆で)という部分を正しいと感じている限りは、永遠に中国と同じ土俵で戦うしかないと知るべきなのかもしれませんね。

皆が出来るものは、中国でもできるのですから。

NHKスペシャル「老後破産の現実」 これが一般化する日に

少し前にNHKスペシャル「老後破産の現実」という番組をやっていた。
高齢者人口が3000万を越えた超高齢社会の日本には、600万人弱の一人暮らしの高齢者がいて、その半分は生活保護以下の年金しかもらえないという。
その一部は生活保護を貰っているが、残り200万人余りは生活保護を受けずに暮らしているというのだが……

これは、遠い未来の話ではなくて今現在の、逃げ切り世代と言われている人々が年金を貰っている今現在の話だという。
番組自体は何の救いもないもので、それはそれで絶望的なのですが、もっと暗く恐ろしい何かを感じずには居られませんでした。
恐怖を感じると言った方が良いのかもしれません。

それは、上海や北京の街角で、或いは外人など来たことがないような奥地の村で、筆者はそれを何度も垣間見て、そして無視してきたものが確実に日本にも迫ってきているのだという恐怖です。
病気になったら一家破産か、或いは見捨てるかと言う選択をさせられたり実際に見捨てられたりする、人権とかそういったレベルではないリアルな生存環境の厳しさです。

全ての日本人は世界的にみれば、ある意味「逃げ切り世代」と同じだと言えるのかもしれませんが、フラット化する世界では、中国の姿は明日の日本の鏡で日本の姿は明日の中国を映し出したものだと言えるのかもしれません。
逃げ切り世代=先進国 と 逃げ切れない世代=途上国 と考えた場合、人口の多さから言って、日本よりも中国に近い形で世界は均衡化すると考えるのが妥当だと思います。

「逃げ切れない国」の「逃げ切れない世代」の状況と、未来を予測する時、恐れを抱くのです。
そして、逃げ切り世代と逃げ切れない世代の格差は国の債務(これに関しては中国はかなり健全)になって、金利付で逃げきれない世代を襲うことになるわけです。

■政府債務の少なさ 世界133ヶ国中(P380)
https://members.weforum.org/pdf/GCR09/GCR20092010fullreport.pdf
日本132位(最下位)
中国20位

我々には、地縁血縁がまだ残り、整えられた社会保障を体験していない中国の状況より悪い老後しか残されていないのかもしれません。
少なくても、新たに獲得するより手放すほうが、より悪い状況になります。

NHKスペシャルは、確かに今現在の悲惨な状況を放映していました。
だからといって、国が予算を使って今すぐにどうにかしろと即座には言えないというのが、将来の「逃げ切れない国」に住む「逃げ切れない世代」の偽らざる感想ではないでしょうか。
そういった、理想的で進歩的な政策が、自らの「老後破産」をより厳しいものに変えてしまうことが、わかりきっていますから。
だから、この番組にはとてつもない絶望感が漂っているのでしょう。

もちろん、我々個人個人にはリスクを取って、勝ちあがるという選択肢も残されています……
中国でも日本でも一部の人は老後の不安から解き放たれることができるでしょう。
この意味に恐怖を感じるのであれば、あなたも私と同じような考え方をする人なのかもしれません。
中国の人の必死さを、決して笑うことはできないのです。

マレーシア航空事件から導かれる結論。旅客機ってかなりローテク

マレーシア航空事件の顛末を見ていると、意外と旅客機ってローテクなんじゃないのかと思う点がいくつもあった。
多くの人の生命を預かっているのだから、もっとハイテクなのかと思っていたが……。

じゃあ、どんな点がローテクなのか?

1.飛行機内に監視カメラが無いこと。
少なくても、コックピットは当然として、何か所かに監視カメラを付けたらいいんじゃないのか? 今時コンビニのレジだって付いている。
それがボイスレコーダーで音声だけは記録しておりますって、いつの時代の話だ? 動画の撮影装置なんてメチャクチャ安いぞ今は。

2.リアルタイムのデータリンクが無いこと。
ブラックボックス=フライトレコーダーとかボイスレコーダーとか、これらが何十年前から全く変わらないのが不思議だ。
これを探さないと真相がわからないとか、事故の度に同じことを言っているが、このローテクを改善する気はないのだろうか?
現在の技術なら、この程度のデータ量ならリアルタイムでデータリンクして、ブラックボックスではなく地上にあるデータセンターに保存できるはずだ。つまり、ローカル(旅客機)とクラウド(地上)に2重に保存すればいいのになぜそれをやらない。

3.ドローン(無人偵察機)技術の適応がないこと。
パイロットが変な政治的な趣向を持っている場合だけでなく、病気になる場合とか、テロリストが押しかけてくる場合もあるのだから、その場合は、コックピットのコントロール権をはく奪して遠隔地からコントロールして帰還させる技術があってもよさそうだ。
完全に外部からコントロールできるとハッキングされてテロに使われる可能性があるので、近くの空港に着陸するだけのプログラムを呼び出すだけでもいいじゃないかとおもう。
もしかしたらこれ、車より飛行機のほうが簡単なんじゃないのか。撮影用マルチコプターでもプログラム飛行は普通にできる。

中国では、なんか良くわかりませんが墜落しましたというマレーシア航空の発表に避難の声が上がっている。
今の時代なのに、何故、状況がもっと詳しくわからないのかと、誰でも疑問に思う話だと思う。

週末にまた上海便に乗るけど、ハイテクかと思っていたら、あまりにローテクなので、なんかなーと思うところはある。

リケンと小保方さんのパクリ防止策? 【マンガ 第3話】(改)

日頃は中国に対しパクリ大国などと言っていますが、STAP細胞の顛末をみると日本もかなり杜撰なようです。

しかも、ピンクの実験室とか割烹着とか、すべて演出だったという報道されています。これも予算獲得への戦略だったのでしょうか? 女性研究者を増やすから予算クレとかそんな話かもしれません。もし、組織ぐるみだとすると、サムラゴーチ事件より悪質かもしれませんね。

しかし、腑に落ちない点もあります。

サムラゴーチ氏にはバレない戦略があって、その地位を20年ちかく守り続けました。
しかし、サムラゴーチ氏の場合と異なり、STAPの場合は科学の世界だから他人に徹底的に検証される宿命にあり、ねつ造したとしてもすぐにバレます。
しかも、生物学の根底を覆すような重要論文なら、よってたかって粗さがしされることは、容易に想像できるはずです。

なんでこんな事やっているのか良くわからない話で、意味不明としか言いようがありません。

そんなこんなで、「NPO法人中華と隣の(株)日本」 第3話(改)。

 

 

春秋航空の日本国内線参入検証 失敗フラグが立っている?

春秋航空は筆者が良く使う中国の格安航空会社で、いわゆるLCCというやつです。
茨城―上海便ができる前から中国の国内線に何度も乗っているので、日本人の中ではかなり搭乗した方かと思います。
つい10日ほど前にも乗りました。

その春秋航空が、2014年5月に成田を拠点に日本の国内線を就航させるのだという。
路線は、成田―佐賀、成田―高松、成田―広島の3路線(1日2往復)とのこと。

上海―佐賀 上海―高松という路線がすでにあるので、それと合わせての活用ということなのでしょう。
上海の観光客を乗せて、まず九州(佐賀)や四国(高松)で観光してから、成田へ向かい関東を観光。最後に茨城に行って上海に帰るというルートを想定しているのかもしれません。
九州・関東ツアー5000元とかで客を呼び込み、大量にショッピングをさせ、茨城の関所で荷物が重いといって超過料金でバリバリ稼ぐというビジネスです。
荷物の無料枠が、機内持ち込み5kg受託荷物が15kgで、買い物を沢山すると簡単に制限をオーバーしてしまいます。
確かにこれで一定量の収益は見込めるのかもしれません。

しかし、日中関係の悪化が日常化した今、最悪期は脱しているものの、以前のように日本へ中国人が来るとも思えません。
つまり、安定した収益が見込める中国人観光客以外の客を、より多く搭乗させる必要があるということになります。
日本の国内線ですから、当然それは日本人客ということになります。

日本人は、春秋以前に、LCCに対してあまり良い評価を下していないような感じを受けます。
一般的な飛行機に比べ、タラップでの乗り降りが面倒臭く、機内では水すら配られず、機材が少ないので前便が遅れると数珠つなぎに遅れてしまう。
こうした点に対して、日本人がかなり厳しい評価をしていることが、既存のLCCが大赤字になっていることからもわかります。
サービスに関して言えば、最低の春秋航空が日本人顧客に受けるかといえば、間違いなく全く受けません。

上海便であっても、これによく乗る筆者には変わり者という評価が与えられていて、周りの人間はマイレージが付くJALとかANAとかに乗っています。
まあ、一度乗ってみなよと進めて、乗ってくれた知り合いはたった一人。しかも一回だけ。
その人の感想としては、空港も遠いし荷物を少し持っていったら超過料金取られてJALより高いと言っていたので、次はもうなさそうです。
このように筆者の周りでは、全くと言っていいほど受けません。

さらに、ワクテカしすぎで宴会モード突入状態の中国人観光客と一緒に搭乗することが、日本人の顧客満足度を大幅に引き下げることになるのは間違いありません。しかも、中国便ではなく日本国内線で……

・日中関係悪化による中国人観光客の減少。
・そもそもサービス基準が低いLCCは日本ではあまり受けない。
・大量の中国人観光客と一緒の日本国内線にわざわざ乗る意味がわからない。

この3点が失敗フラグのような気がしますが、もしかしたら、それを覆す圧倒的な低価格を提示してくるのかもしれません。
こうなると、AirDoの時のようにライバル航空会社も黙っていないので、体力勝負になりそうな気もしますが。

成田を拠点にやるなら、茨城便を廃止にして成田―上海、成田―北京便を作るほうがありがたいです。。
それができるなら、茨城発より4,000JPY 高くても乗る回数を増やしたいです。

中国製食品 わざわざ日本でも老干媽を買う

暫く日本に居ると、たまには激辛なブツを食べたくなる時がある。そんな時には「老干媽」(ラオガンマー)。数年前に日本で流行した「食べられるラー油」の唐辛子を100倍にして、花椒をタップリと突っ込んだ感じのこの食べ物。
ブラックな液体に沈む何かを一口食べただけで、中国の激辛と痺れがフラッシュバックする。
以前に池袋のニューチャイナタウン購入したことがあるのだが、池袋は遠い。

中国製の食品は恐らく近くのスーパーにも沢山売っているのに、中国ブランドの食品は全く売られていない。「食べられるラー油」はマズイので、是非「老干媽」を日本のスーパーでも売ってもらいたいところだ。
中国ではスーパーはおろかコンビニでも、日本のお菓子とかカップヌードルとか、出前一丁とかが普通に売られているのに、日本でうまい中国ブランド食品が手軽に買えないのは残念だ。
日本ブランドの食品は中国でも人気があるが、中国製食品の人気は日本ではからっきしなので、やむえない話だろうけど。

ネットで調べてみると電車で30分くらいの街に中国物産店があるので、池袋よりは近いそちらに行ってみることにした。
駅からそう遠くない場所にある寂れた商店街の一角にその店はあった。

店主はニーハオとまず言い、私が何も答えないと日本語で話しかけてきた。華字新聞が店の隅に大量に置いてある。上海でいえばウェンネバーとかコンシェルジェとかジャピオンとか、まあそんな感じ。
そして、棚には大量のラオガンマーが。そのなかでも一番花椒が効いていると思う「干煸肉丝油辣椒」を探すと大量に置いてあった。
これの舌の痺れる感じが何ともたまらないので、2瓶購入した。

後ろでは、うちみたいなところは大企業と違って何も補助とかないから! と威勢のいいけど、ちょっと変な日本語で、店主が市役所の役人かなにかと話をしていた。
客は居ないし、経営は大変なのかもしれないが、「老干媽」のようなうまい中国製食品の販売を続けてほしいものだ。
旨いものは中国だろうと、どこのだろうとうまい。

その帰りに、別の店でデリーカレーのレトルトパックを売っているのを見かけたのでそれも購入してしまった。「カシミールカレー」だ。こちらも容赦なく辛い。
そういえば、このカシミールカレーを中国の辛いモノ好きに食べさせたら、エライ辛いと言っていた。辛さの質が違うかもしれないが、筆者的にはどちらも旨いと思う。